🍏【簿記2級】🍏（Ⅺ）原価差異の会計処理

１３．原価差異

🟦会計処理

材料消費価格差異などの原価差異は、いったん
原価差異の勘定（具体的な名称を付した勘定）
として計上する。
会計期間末または原価計算期間末において、
原則として、売上原価に賦課する（振替える）。
原則として売上原価に賦課するのは、
以下のような理由によるものと考えられる。

🔶原価差異は、材料などの消費高として
扱われなかったものの、実際に消費した
原価の一部（予定価格によって計算した
消費額に対し追加または取消）に該当すること。
つまり、いずれかの時期の費用の調整とすべき
項目であること。

🔶原価差異は、各期における原価能率の良否を
表すものということができるため、
それが発生した期間の費用とすることが、
合理的であること。

🔶原価差異は、製造原価に関して発生したもの
であり、製造原価が損益計算書上の費用として
扱われる際の費用科目である「売上原価」
とするのが合理的であること。

🟨有利・不利による分類

材料消費価格差異などの原価差異は、
「予定価格による消費高など」と
「実際消費高（実際発生額）」との大小関係
により、有利差異（貸方差異）と
不利差異（借方差異）に分類される。

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