🍏【簿記2級】🍏（ⅩⅣ）予定消費賃率

１６．予定消費賃率

直接工賃金の消費高について、あらかじめ設定
（予想）しておいた予定消費賃率（予定賃率）を
用いて計算することが認められている。
予定消費賃率を認められた理由としては、
材料費を予定価格法によって計算する場合と
同じく、製品原価の計算における偶然性の排除
すること、計算の迅速性を確保することなどが
挙げられる。
予定消費賃率を用いる場合における直接工賃金の
消費額の計算・処理に関する手続きは、
以下のようになる。

①通常、会計期間の期首において、
　予定消費賃率を設定する。
②各原価計算期間（各月）における
　直接工賃金の消費額について、
　予定消費賃率を用いて計算し、
　会計処理を行う。
➡必要に応じて、
　直接労務費と間接労務費に区分けする。
③各原価計算期間末（各月末）において
　・要支払額（要支給額）に基づく
　　「実際消費額」を計算し、
　・「予定消費賃率による消費額」と
　　「実際消費額」との差額を原価差異
　　として費用の調整を計上する。
　・原価差異（賃率差異）は、原則として
　　売上原価に賦課する。

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