【医師解説】運動はあなたの「財布」も健康にする

個人の健康を維持する上で運動が不可欠であることは広く知られていますが、実は運動習慣は私たちの経済状況にも明確なメリットをもたらします。主に「医療費の削減」と「個人収入の向上」の二つの側面から、具体的な数字とともにその経済的効果を解説します。

1. 医療費の削減効果：短期的な支出を大幅に抑制

定期的な運動習慣は、運動不足に関連する疾患を予防し、結果として医療費の支出を抑える効果があります。短期的には、一般集団において運動不足はより高い医療費と関連していることが示されています。

1-1. 運動による具体的なコスト削減額

身体活動が活発なグループは、非活動的なグループと比較して医療費が9.0〜26.6%低いことが示されています。
いくつかの具体的な研究結果（2019年のユーロ換算）は以下の通りです

1-2. 運動不足に起因する医療費の割合

集団寄与危険割合（PAF）に基づく研究では、総医療費の0.4〜4.6%が運動不足に起因している可能性があると示されました。
また、人口の一部が十分な活動レベルになった場合のシナリオに基づく試算もあります。
• オランダの事例: WHOガイドライン順守率が1%増加するごとに、総人口の医療費の0.4%（一人当たり€15）が節約できると推定されています。
• 米国の事例: 人口の10%が十分に活動的になった場合、総医療費は2年後に0.4%、3年後には1.0%削減できる可能性があると結論付けられています。

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